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ウェブサイトやメールのアドレスには、例えば yahoo.comのドメインと呼ばれる部分があります。このドメインはインターネットで使用されているIPアドレスに代わるものとして考案されたものです。アルファベットや数字、記号などの単語や略号で構成され、覚えやすい任意の名前を使用できます。IPアドレスはネットワークに接続されるコンピュータ別に割り当てられる識別番号を意味します。この番号はネットの住所や電話番号に相当し、0.0.0.0〜255.255.255.255の256通りが4通りあり、42億9千4百96万7千296個のアドレスで構成され、覚え難く間違えやすいため、IPアドレス124.83.139.192に対応するwww.yahoo.co.jpと言うドメイン名が考案されました。http://www.yahoo.co.jpとhttp://124.83.139.192/は同じサイトページを表示するわけです。 Lookup検索DNSに登録されているサーバー名やIPアドレスを検索できます。(一部非表示あり)IPドメイン検索はドメイン所有者の企業名や団体名等を検索します。(一部非表示あり) IPアドレスはドメイン名が全てに割り当てられていないため、対応ドメインが存在しない場合もあります。ウェブサーバーの調査ウェブサイトを設置するサーバーの所有者、OS、サーバソフト、最終更新日、URL登録者、ネットブロック所有者などはNETCRAFTの検索で稼動状況を知ることができます。(Yahoo!JapanのUptimeグラフ例)また、ネットブロックの所有者リンクをたどると、そのドメイン関連のサーバ情報が表示されます。Netcraftのツールバーをインストールすれば、閲覧ページのサーバー情報が常に画面表示されます。
国別ドメインのccTLD一般的な国別ドメインは「ウェブサーバ名、組織名称や社名、所属機関名、国名」の順で構成されます。しかし、所属機関名のない汎用型jpドメインの「www.yahoo.jp」のような場合があります。日本のjpドメインを示す代表的な略号は法人企業のco.jp、非営利法人のor.jp、地方自治体組織のlg.jp、プロバイダなどのネットワークサービス提供者のne.jp、大学のac.jp、任意団体のgr.jp、小学校や中学校等の教育機関を示すed.jpなどがあります。国を表す略号はuk、hk、krなどの2字でコード化されていますが、jpドメインのセカンドレベルドドメインはPunycodeを利用した日本語.jpで登録できます。2009年度中には「http://日本語.日本」のような自国語表記が可能になる予定ですが、表面的な表示は日本語であってもDNSサーバーはIPアドレスを「www.xn--(日本語をASCIIコードで変換した文字列).jp」として識別する仕組みです。また、「www.yahoo.co.jp」を例に見ると次のとおりですが、ドメイン名がわかれば、IPドメイン検索などを利用し、サイトに関する情報や登録者、住所、登録日などを知ることができます。
属性別ドメインのgTLD国や地域と無関係に組織の種別に応じた属性別ドメインは元々アメリカに属していたものですが、これらは格安で誰もが簡単に取得できるので、世界中に広く普及しています。
インターネットプロバイダの多くは自分のウェブページを公開できる無料サービスを提供しています。ただし、このサービスを利用してウェブサイトを開設した場合、そのURLが長くなるのが一般的です。例えば「http://www.geocities.jp/tail-2net/」のような場合です。これは、プロバイダのアドレスの下にユーザー名と言う形式のため、URLが長くなります。同様にメルアドも「tail_2net@geocities.jp」のような形式になります。 ドメインの確認ドメインを取得するには、自分が取得したいドメインを管理するNICに申請する必要があります。また、ドメインの多くは3字〜63字以内の半角英数字、ハイフン「-」以外での登録はできません。既に登録されていると取得することができないので、申請前にjpドメイン名登録情報検索やANSI Whois Gateway、whois情報検索のIPアドレス(ドメイン)検索サービスでWhois情報の確認が必要です。ネット上のURLやメルアド発信元のドメイン調査これらの情報はaguseを利用すると、WHOISの基本的な運営者情報の他にサイトのスクリーンショットやサーバ所在地のGoogleマップ表示、国内外のブラックリスト記載の有無などの情報を得ることができます。
jpドメインの登録jpドメインを希望する場合はjpドメインレジストリのJPRSが指定するレジストラに申請します。jpドメインの多くは主に法人や組織を対象としたものになっています。ただし、申請の手続きは大変面倒で、1法人に1ドメインしか取得できません。そのため、申請条件が厳しく、手続きも煩雑で法人は登記簿謄本や代表者の印鑑証明を提出し、ドメインの取得後も利用する場合は維持管理費が必要です。これを滞納したり、支払わなかった場合はドメインの所有権が抹消され、使用できなくなります。 jpドメインは海外ドメインの取得に比べ一般に高額ですが、現在はcomよりjpの登録件数が多くなっており、ne.jpは個人でも取得することができます。 gTLDドメインの登録gTLDを希望する場合はドメイン全体を統括するICANN認定のレジストラに申請しますが、レジストラの下に存在する登録申請のリセラを経由するのが一般的です。gTLDの中でもcom、net、orgなどはjpドメインより割安で、誰もが何個でも取得できます。これらのドメインを格安海外レジストラに申請する場合は英語サイトでの申し込みやカード決済が必要になりますが、ムームードメインはcom、net、orgが年950円、日本語.jpが年3,360円で取得できます。国内レンタルサーバー業界で著名なロリポップ! プライベートドメインの登録ドメイン名の登録者情報は技術的な問題を迅速に解決するため、消費者保護や商標、その他の法律に従うため、不正行為を防止するためなどの理由により、登録機関を通した場合も公共のデータベースに一般公開されますが、レンタルサーバー事業者を登録者とし、登録者の個人情報をWhoisに公開しないサービスもあります。【参考】 | |||||||||||||||||||||||||||